家族葬・一日葬・直葬の違い|費用・流れ・選び方を解説

家族葬・一日葬・直葬の違い

葬儀には、一般葬、家族葬、一日葬、直葬・火葬式など、さまざまな形式があります。

なかでも近年は、親しい人だけで見送りたい、葬儀費用を抑えたい、通夜を行わず一日で葬儀をしたいなどの理由から、家族葬・一日葬・直葬を検討する方が増えています。

ただし、葬儀形式は費用だけで選ぶものではありません。参列者の範囲、宗教・宗派、菩提寺との関係、親族の気持ち、お別れの時間なども考える必要があります。費用だけで決めると、後から親族間のトラブルや後悔につながることがあります

この記事では、家族葬・一日葬・直葬の違い、費用や流れを比較するときの注意点、葬儀形式の選び方、葬儀後に必要になる相続手続きについてわかりやすく解説します。

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葬儀形式は、費用だけでなく参列者の範囲や親族の気持ちも含めて考えることが大切です。

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家族葬・一日葬・直葬の相談イメージ

家族葬・一日葬・直葬の違い

家族葬・一日葬・直葬は、いずれも一般葬より小規模に行われることが多い葬儀形式です。

ただし、参列者の範囲、通夜を行うか、告別式を行うか、お別れの時間をどの程度取るかが異なります。

家族葬・一日葬・直葬の違い早見表

葬儀形式 特徴 向いているケース
家族葬 家族や近い親族、親しい人を中心に行う葬儀です。 親しい人だけで落ち着いて見送りたい場合
一日葬 通夜を行わず、告別式と火葬を中心に一日で行う葬儀です。 日程や身体的な負担を抑えたい場合
直葬・火葬式 通夜や告別式を行わず、火葬を中心に行う形式です。 葬儀を簡素にしたい、費用を抑えたい場合
一般葬 親族、友人、知人、勤務先、近隣の方などを広く招く葬儀です。 多くの人に参列してもらい、一般的な形で見送りたい場合

葬儀形式に絶対的な正解はありません。本人の希望、家族の考え、参列者の範囲、宗教・宗派、費用、地域の慣習によって適した形式は変わります。

家族葬・一日葬・直葬を選ぶときは、費用だけでなく、誰に見送ってもらいたいか、どのようにお別れしたいかを考えることが大切です。

家族葬とは

家族葬とは、家族や近い親族、親しい友人などを中心に行う比較的小規模な葬儀です。

「家族葬」という名称ですが、必ず家族だけで行うものとは限りません。故人と親しかった友人や知人に参列してもらうこともあります。

家族葬の特徴

  • 参列者の範囲を限定しやすい
  • 故人と近い人だけで落ち着いて見送りやすい
  • 一般葬より規模を抑えやすい
  • 親族や親しい友人には参列してもらえる
  • 通夜・告別式を行うことが多い

家族葬は、参列者を限定することで、落ち着いた雰囲気でお別れしやすい形式です。

一方で、葬儀に呼ばなかった人から後日弔問を受けたり、「知らせてほしかった」と言われたりすることもあります。

家族葬を選ぶ場合は、誰に知らせるか、葬儀後にどのように訃報を伝えるかを事前に考えておくことが大切です。

一日葬とは

一日葬とは、通夜を行わず、告別式と火葬を中心に一日で行う葬儀です。

一般的な葬儀では通夜と告別式を2日間で行うことが多いですが、一日葬では通夜を省略するため、日程や身体的な負担を抑えやすいという特徴があります。

一日葬の特徴

  • 通夜を行わない
  • 告別式と火葬を中心に一日で行う
  • 遠方の親族や高齢の参列者の負担を抑えやすい
  • 式場利用や飲食などの費用を抑えられることがある
  • 宗教者や菩提寺の理解が必要になることがある

一日葬は、日程を短くしたい場合や、参列者の負担を抑えたい場合に検討されることがあります。

ただし、菩提寺がある場合や、地域・親族の慣習によっては、通夜を行わない形式に理解を得る必要があります。

一日葬を選ぶ場合は、菩提寺や親族に事前に確認しておくことが大切です。

直葬・火葬式とは

直葬・火葬式とは、通夜や告別式を行わず、火葬を中心に行う葬儀形式です。

葬儀式を行わず、限られた家族や親族で火葬場へ向かい、火葬前後に短いお別れの時間を取ることがあります。

直葬・火葬式の特徴

  • 通夜や告別式を行わない
  • 火葬を中心に行う
  • 葬儀費用を抑えやすい
  • 参列者の範囲がかなり限定される
  • お別れの時間が短くなりやすい
  • 親族や菩提寺の理解が必要になることがある

直葬・火葬式は、費用を抑えたい場合や、本人が簡素な見送りを希望している場合に検討されることがあります。

一方で、通夜や告別式を行わないため、親族や友人が故人と十分にお別れできなかったと感じることがあります。

直葬・火葬式を選ぶ場合は、費用の安さだけでなく、残された人が納得できるかも考えることが大切です。

一般葬との違い

一般葬は、親族だけでなく、友人、知人、勤務先、近隣の方などにも参列してもらう葬儀です。

家族葬・一日葬・直葬と比べると、参列者の範囲が広く、通夜や告別式を一般的な流れで行うことが多いです。

一般葬と小規模葬儀の違い

項目 一般葬 家族葬・一日葬・直葬
参列者 親族、友人、知人、勤務先、近隣の方など広め 家族・親族・親しい人など限定されやすい
葬儀の流れ 通夜・告別式・火葬を行うことが多い 形式により通夜や告別式を省略することがある
費用 参列者数や式場規模によって高くなることがある 規模を抑えることで費用を抑えられることがある
弔問対応 葬儀時に多くの人とお別れしやすい 後日弔問や個別対応が必要になることがある

一般葬は、多くの人に見送ってもらいやすい一方で、費用や準備の負担が大きくなることがあります。

家族葬・一日葬・直葬は、負担を抑えやすい一方で、参列できなかった人への配慮が必要になることがあります。

費用を比較するときの注意点

家族葬・一日葬・直葬は、一般葬より費用を抑えやすいことがあります。

ただし、表示されているプラン料金だけで比較すると、必要な費用が含まれていないことがあります。

葬儀費用で確認したい項目

確認項目 内容
基本プランに含まれるもの 棺、祭壇、搬送、安置、ドライアイス、火葬関連費用などを確認します。
追加費用 搬送距離、安置日数、式場使用料、返礼品、飲食、供花などを確認します。
人数で変わる費用 返礼品、飲食、会葬礼状などは参列者数によって変わることがあります。
宗教者への謝礼 お布施などが葬儀社の見積もりに含まれていないことがあります。
火葬場・式場費用 公営・民営、地域、式場の利用有無によって変わることがあります。

葬儀費用は、プラン名や広告の金額だけで判断せず、総額と追加費用を確認することが大切です。

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葬儀費用はプラン名だけでは判断しにくいため、総額や追加費用を比較することが大切です。

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葬儀形式と費用相談のイメージ

家族葬・一日葬・直葬のメリット

家族葬・一日葬・直葬には、葬儀の規模や日程を抑えやすいというメリットがあります。

ただし、どの形式が合うかは、本人の希望や家族の考え方によって異なります。

主なメリット

  • 参列者の範囲を限定しやすい
  • 落ち着いて故人とお別れしやすい
  • 日程や身体的な負担を抑えやすい
  • 葬儀費用を抑えられることがある
  • 本人の希望に合わせた見送り方を選びやすい
  • 高齢の親族や遠方の親族の負担を軽減しやすい

家族葬・一日葬・直葬は、本人や家族の事情に合わせて葬儀を小規模にしやすい点がメリットです。

家族葬・一日葬・直葬の注意点

家族葬・一日葬・直葬は、負担を抑えやすい一方で、注意すべき点もあります。

家族葬の注意点

家族葬では、誰を呼ぶか、誰に知らせるかで迷うことがあります。

葬儀に呼ばなかった親族や知人から、「知らせてほしかった」と言われることもあります。葬儀後に弔問が続く場合もあるため、訃報の伝え方を考えておきましょう。

一日葬の注意点

一日葬では通夜を行わないため、親族や菩提寺の理解が必要になることがあります。

特に菩提寺がある場合は、通夜を行わない形式で問題ないか事前に相談したほうが安心です。

直葬・火葬式の注意点

直葬・火葬式は、費用を抑えやすい一方で、お別れの時間が短くなりやすい形式です。

親族や友人が十分にお別れできなかったと感じる可能性もあります。

小規模な葬儀を選ぶ場合でも、親族への説明や葬儀後の対応を考えておくことが大切です。

葬儀形式を選ぶときのポイント

葬儀形式を選ぶときは、費用だけでなく、本人の希望、家族の考え、参列者の範囲、宗教・宗派、葬儀後の対応まで考える必要があります。

葬儀形式を選ぶ前に確認したいこと

確認すること 内容
本人の希望 家族葬、一日葬、直葬など希望があるか確認します。
参列者の範囲 家族だけか、親族や友人にも知らせるかを考えます。
宗教・宗派 菩提寺や宗教者への相談が必要か確認します。
費用 総額、追加費用、支払い時期を確認します。
家族の負担 日程、移動、準備、葬儀後の対応を考えます。
葬儀後の弔問対応 葬儀に呼ばなかった人への連絡や対応を考えます。

本人の希望を尊重することは大切ですが、残された家族や親族が納得できる形にすることも重要です。

葬儀形式は、本人の希望と家族の負担、親族への配慮のバランスで選ぶことが大切です。

葬儀の事前相談で確認すべきこと

家族葬・一日葬・直葬で迷っている場合は、葬儀社や終活支援サービスへ事前相談をしておく方法があります。

事前相談をしておくと、葬儀形式ごとの費用や流れ、必要な準備を確認できます。

事前相談で確認したいこと

  • 家族葬・一日葬・直葬の違い
  • 希望する葬儀形式の総額
  • 基本プランに含まれるもの
  • 追加費用が発生する条件
  • 火葬場や式場の場所
  • 安置場所や搬送の流れ
  • 死亡届や火葬許可の手続きの流れ
  • 宗教者や菩提寺への対応
  • 葬儀後に必要な手続き

死亡届は、死亡の事実を知った日から7日以内に提出する必要があります。また、火葬を行うには、死亡届とあわせて火葬許可の手続きが必要になることがあります。

葬儀形式で迷っている場合は、生前に費用や流れを確認しておくと、家族が判断しやすくなります

葬儀後に必要になる相続手続き

葬儀が終わった後は、年金、健康保険、公共料金、預貯金、不動産、相続放棄、相続登記などの手続きが必要になることがあります。

葬儀形式を決めることも大切ですが、葬儀後の相続手続きについても早めに確認しておきましょう。

葬儀後に確認したい主な手続き

手続き 内容
年金・健康保険 年金受給停止、健康保険、介護保険などの手続きを確認します。
公共料金・契約 電気、ガス、水道、携帯電話、インターネットなどの解約や名義変更を確認します。
相続人調査 戸籍を集めて、相続人が誰かを確認します。
相続財産調査 預貯金、不動産、株式、保険、借金などを調査します。
相続放棄 借金が多い場合などは、期限内に家庭裁判所への申述を検討します。
預貯金の手続き 金融機関で解約や名義変更の手続きを行います。
相続登記 不動産を相続した場合は、期限内に相続登記を申請します。

相続放棄には期限があり、不動産を相続した場合は相続登記の期限も意識する必要があります。

葬儀後に相続手続きを後回しにすると、期限のある手続きに影響する可能性があります

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家族葬・一日葬・直葬についてよくある質問

家族葬・一日葬・直葬の違いは何ですか?

家族葬は家族や近い親族、親しい人を中心に行う葬儀です。一日葬は通夜を行わず、告別式と火葬を中心に一日で行います。直葬・火葬式は通夜や告別式を行わず、火葬を中心に行う形式です。

家族葬は家族だけで行う葬儀ですか?

必ずしも家族だけで行うわけではありません。近い親族や、故人と親しかった友人・知人に参列してもらうこともあります。どこまで知らせるかを事前に決めておくことが大切です。

一日葬は通夜を行わない葬儀ですか?

はい。一日葬は通夜を行わず、告別式と火葬を中心に一日で行う葬儀です。ただし、菩提寺や親族の理解が必要になることがあるため、事前に確認しておきましょう。

直葬・火葬式は失礼になりますか?

直葬・火葬式そのものが失礼というわけではありません。ただし、通夜や告別式を行わないため、親族や友人が十分にお別れできなかったと感じることがあります。本人の希望だけでなく、家族や親族の気持ちも考えて判断しましょう。

家族葬・一日葬・直葬は費用を抑えられますか?

一般葬より規模を抑えることで費用を抑えられることがあります。ただし、搬送費、安置費用、式場費用、火葬場費用、返礼品、飲食、宗教者への謝礼など、追加費用が発生することがあります。見積もりでは総額を確認しましょう。

葬儀形式は生前に決めておくべきですか?

生前に希望を整理しておくと、家族が葬儀形式や費用で迷いにくくなります。エンディングノートに希望を書いたり、葬儀社や終活支援サービスに事前相談したりしておくと安心です。

葬儀後は何をすればよいですか?

葬儀後は、年金、健康保険、公共料金、預貯金、不動産、相続人調査、相続財産調査などの手続きが必要になることがあります。借金がある可能性がある場合は、相続放棄の期限にも注意しましょう。

葬儀形式は費用だけでなく家族の気持ちも考えて選びましょう

家族葬・一日葬・直葬は、葬儀の規模や日程、費用を抑えやすい形式です。

ただし、葬儀形式は費用だけで選ぶものではありません。誰に参列してもらうのか、菩提寺や宗教者への相談が必要か、親族が納得できるか、葬儀後の弔問対応をどうするかも考える必要があります。

生前に葬儀形式や費用の希望を整理しておくことで、万が一のときに家族が慌てず対応しやすくなります。

また、葬儀が終わった後は、相続人調査、財産調査、預貯金の手続き、不動産の相続登記、相続放棄などが必要になることがあります。

葬儀形式や費用については外部の終活・葬儀相談窓口を活用できます。葬儀後の相続手続きについては、日本リーガル司法書士事務所へご相談ください。

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日本リーガル司法書士事務所の代表司法書士 計良宏之

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監修者:代表司法書士 計良 宏之

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東京司法書士会所属 第8484号
簡裁訴訟代理等関係業務認定会員 第1201114号

日本リーガル司法書士事務所は、東京都荒川区東日暮里に事務所があり、日暮里駅から徒歩6分とアクセスが良いです。相続や不動産登記などの相談は無料で受け付けていますので、お気軽にご相談ください。

※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり結果を保証するものではありません。地域の運用や事案の内容により結論は異なります。最終判断は必ず専門家への相談により行ってください。

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